今、テレワークと言う言葉があちこちで流行り始めています。
コロナウィルスの騒動で突如浮かび上がってきた感じです。
時間と場所を選ばずにするワークスタイルという事ですが、以前から言われてきた事が、今回の件を契機に一気に進むかもしれません。
新型肺炎の国内感染拡大に備え、約3週間にわたり在宅勤務を進めてきたGMOインターネットグループの熊谷正寿会長兼社長は2月16日、在宅勤務による業績への影響は「ほぼ無い」と判断したことを、自らのTwitterで明らかにした。この結果を見て「そもそもオフィスが必要なのか真剣に考えている」という。
熊谷社長は16日、「在宅勤務開始から3週間。何が凄いかと言うと、業績に影響がほぼ無い。この結果を見て、そもそもオフィスが必要なのか真剣に考えている（汗）在宅勤務の判断は正しいと評価されてるけど、駅前のオフィスを一棟丸ごと借りている判断はどうなんだ？」とツイ
ート。
そもそも大企業であるほど、大いなる無駄を抱えているものです。
能力とは無関係に長く勤める年長の社員に高い賃金が支払われているのも、成果を出している若い社員に満足な給与が支払われていないという現状も。
矛盾と言えば矛盾だらけです。
その事に不条理を感じる世代が、そろそろ次世代の中心を担う年齢に到達し始めています。
僕も含め、今後の未来を作っていく世代に置いていかれない努力は必要だと思います。
経験や人脈、影響力も含め、単に仕事のスキルが高いだけでは評価できないかもしれません。
ところが、テレワークが主体になるとそうも言っていられなくなるのです。
在宅で仕事をこなすという事は、評価基準は成果しかないからです。
求められる課題に対して成果を出せればそれに見合う報酬が支払われるし、立派な言い訳が出来ても成果が出ていなければ報酬は支払われなくなります。
貢献度という曖昧な評価基準も合理的ではなくなってきます。
要するに、会社に利益をもたらさない人材は不要という事です。
そんなに単純な事で人は評価できないと思われるかもしれません。
でも仕事の成果は嘘をつきません。
実際、テレワーク化で業績に変化が見られなければ今までの雇用形態自体、根底から覆るでしょう。
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